放送メディアの変化と不変的な価値とは？

視聴行動や広告市場の構造変化が進む中、放送局はどのように進化し、社会的使命をどう維持するのか。ビデオリサーチ メディアデザイン研究所の奥が、日本テレビ・テレビ東京のトップに、コンテンツ戦略から報道の公共性まで、放送メディアの「変化」と「不変的価値」、そしてその未来像を深堀りします。

株式会社テレビ東京ホールディングス
株式会社テレビ東京
代表取締役社長

吉次 弘志

1987年日本経済新聞社に入社、米州総局ワシントン支局、経済部長、編集局次長兼証券部長を歴任し、1999年には「興銀・第一勧銀・富士銀 共同持ち株会社を設立」のスクープで日本新聞協会賞を受賞した。
2015年にテレビ東京に転出、編成局次長を経て2016年には報道局長に。「池上彰の選挙特番」での高視聴率獲得や「ＷＢＳ」の22時台への枠移行を指揮し、番組のリニューアル強化に尽力した。その後は、経営企画局長、報道担当役員などを経て2025年6月に代表取締役社長に就任。

日本テレビホールディングス株式会社
日本テレビ放送網株式会社
代表取締役社長執行役員

福田 博之

1961年生まれ。1985年日本テレビ放送網株式会社入社。営業局でキャリアをスタートさせ、制作局長、編成局長などを歴任。取締役就任後はコンテンツ戦略や経営戦略に携わる。2025年1月、日本テレビ放送網株式会社および日本テレビホールディングス株式会社の代表取締役社長執行役員に就任。2023年10月より株式会社スタジオジブリ代表取締役社長も兼任し、現在に至る。

株式会社ビデオリサーチ
メディアデザイン研究所 所長

奥 律哉

1982年(株)電通入社。ラジオ・テレビ局、メディアマーケティング局、MCプランニング局等を経て、電通総研フェロー、電通メディアイノベーションラボ統括責任者などを歴任。2024年7月、個人事務所「メディアビジョンラボ」設立。(株)電通総研 名誉フェローとしても活動。主に情報通信関連分野について、ビジネス・オーディエンス・テクロジーの3つの視点から、メディアに関わる企業のコンサルティングに従事。総務省「デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会」「衛星放送WG」構成員。

広告会社が見据えるメディアビジネスの未来

生活者環境やテクノロジーの発展など社会環境が大きく変化し、「生活者にとってのメディア価値」や「広告媒体としてのメディア価値」も変化しています。そのような今、広告会社はメディアビジネスやマーケティングの未来にどのような戦略を描くのか。
電通・博報堂のメディア領域担当役員をお迎えし、メディアビジネスとマーケティングの「今」と「これから」を深堀します。

株式会社電通
統括執行役員（メディア/スポーツ＆エンターテインメント）

中村 光孝

1966年東京都生まれ。
1990年東京大学文学部社会学科卒業後、株式会社電通入社。テレビ局ローカル業務部にてキャリアをスタートし、タイム部門を中心にテレビ関連業務に従事。2008年にネットワーク3部長に就任。
2010年より海外拠点へ出向。電通メディアタイランドCEO（バンコク駐在）、電通メディアAPAC MDを歴任。
2017年に東京本社グローバル・ビジネス・センター センター長を務めた後、2019年よりロンドンにてdentsu X Global CEOに就任。
2021年にビジネスプロデュース局長、2022年に株式会社電通 執行役員に就任。
2024年よりdentsu Japan メディア・スポーツ/エンターテインメント プレジデントおよび株式会社電通 統括執行役員（メディア・コンテンツ）を兼務(現任)。

株式会社博報堂　
取締役専務執行役員 メディアデザイン事業ユニット長

岩崎 秀昭

1966年生まれ。
1989年早稲田大学卒業後、(株)博報堂入社。営業配属の後、2014年より営業局長。
2017年より(株)博報堂ＤＹメディアパートナーズにて、コンテンツ・エンタテインメントビジネスを担当、2019年より執行役員。
2021年より取締役執行役員コンテンツビジネスセンター担当兼第一メディアビジネス総括担当を歴任。
2023年より取締役常務執行役員メディアビジネス統括センター担当兼(株)博報堂常務執行役員。
2025年4月より現職。

株式会社ビデオリサーチ
取締役 上席執行役員

尾関 光司

1963年東京生まれ。
1987年株式会社ビデオリサーチ入社。
営業部門では、メディア各社および広告会社を担当。スタッフ部門では、主に食品・飲料および化粧品・トイレタリー等のプランニング支援や効果検証を担当。また、新聞・雑誌・交通広告におけるデータサービス企画に従事。
2002年デジタル化に伴う視聴率調査の企画・開発新設部署の部長に就任。
2009年デジタル事業推進局長、2013年取締役ソリューション推進局長、2015年取締役営業局長を経て、2017年常務取締役に就任。2023年4月より現職。
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科修士課程修了。

"観る"から"つながる" Prime Video広告

～視聴者の接点変化とAmazonの広告ビジネス戦略～

コネクテッドTVの普及や配信サービスの拡大により、今まで以上に視聴行動の複雑さが加速し、これに伴って広告も多様化しています。
こうした変化もありつつAmazonは2025年4月にPrime Video広告を日本でリリースし、およそ半年がたちました。
オリジナルコンテンツやスポーツ中継番組などを提供しているPrime VideoとオンラインリテールとしてのAmazon。
多様なステージを構えるメディアとして生活者との接点を広告という視点からどう考えているのか？
本セッションでは、Prime Video広告を中心に、Amazonが描く広告ビジネス戦略を深掘りしていきます。

アマゾンジャパン合同会社
Amazon Ads
ジャパン カントリーマネージャー

石井 哲

2022年2月にアマゾンジャパン合同会社に入社。Amazon Adsのジャパン カントリーマネージャーとして、日本におけるAmazonの広告事業のビジネス拡大に従事する。
入社以前は、グーグル合同会社でHead of One Google Solutionとして、広告とクラウド技術の相乗効果を生み出すチームの立ち上げとその取り組みを主導した。

株式会社ビデオリサーチ
執行役員
首都圏ユニットマネージャー

池田 宜秀

1993年にビデオリサーチへ入社。
調査現場の部署でキャリアをスタートし、その後、支社にて4年間放送局営業を担当。
続いて12年間、広告会社向け営業に従事した後、デジタル領域を中心とする企画業務部で12年間勤務。
2024年4月からは、2度目の営業セクションに復帰し、現在も日々奮闘。

FYCSの目指すカタチとは？

日本テレビ系列の4社が経営統合し、新たな認定放送持株会社・読売中京ＦＳホールディングス　〈ＦＹＣＳ〉が今年4月に設立。
ローカル局の経営環境が厳しさを増す中で、各社連携によるネットワークのスケールメリットを生かす事業戦略と系列の在り方について、FYCSが提唱するNext STANDARDを伺います。

読売中京ＦＳホールディングス株式会社
代表取締役社長

石澤 顕

1980年 日本テレビ放送網株式会社入社。
2009年編成局長、2011年執行役員 社長室長を経て、2013年に取締役 執行役員、
2022年代表取締役社長執行役員、日本テレビホールディングス株式会社 代表取締役社長執行役員、2025年1月日本テレビホールディングス株式会社 取締役副会長。
2025年4月より現職。

読売中京ＦＳホールディングス株式会社
シナジー戦略局長

鈴木 教弘

2001年に中京テレビ放送株式会社入社。
初期配属の東京営業部10年、報道部で県警や県庁の記者クラブ担当、事業部で「ディズニー・オン・アイス」などを担当、ビジネス開発部、グループ会社の統合によってできた新会社への出向、2023年ビジネス開発部長を経て、2025年より現職。

読売テレビ放送株式会社
ビジネス局 東京ビジネスセンター長 兼 東京ビジネス部長

三田谷 卓郎

1996年に読売テレビ放送株式会社入社。営業局に配属。
2007年に編成局に異動。
その後、営業局を中心に、編成局や情報スポーツ局などで幅広く活躍。
2020年に営業局営業副部長、2021年に営業局営業部長を経て、2025年より現職。

中京テレビ放送株式会社
メディア戦略局長

市 健治

1997年に中京テレビ入社。
入社以来21年間、ローカルおよび全国ネットの番組制作に従事。
2018年から新規事業開発の部署に異動。2021年新規事業開発と制作部を兼務し、『ヒューマングルメンタリー オモウマい店』のチーフプロデューサーとして立ち上げを担当。
2023年メディア編成部長を経て、2025年より現職。

株式会社福岡放送
執行役員技術局長

野田 清茂

1992年に株式会社福岡放送入社、７月技術局技術部に配属、マスターを担当。
1998年2月技術局制作技術部に異動、VE・SW・TDなど従事。
2006年4月技術局技術部に異動、マスター担当として地上デジタル放送開始に携わる。
2015年7月技術局技術部長、2022年7月技術局次長兼技術部長、2023年7月技術局長兼技術部長、2025年7月より現職。

札幌テレビ放送株式会社
取締役総務局長

古川 祥司

1967年、北海道函館市生まれ。
1990年、札幌テレビ放送入社。営業局に配属となりスポット作案を担当。
その後、合計17年半となる2度の東京支社勤務など、キャリアの大半を営業セクションで過ごし、2018年に総務局へ異動。人事部長、総務局長を経て2025年より現職。

株式会社ビデオリサーチ
執行役員
ネットワークユニットマネージャー

合田 美紀

関西支社にて在阪の放送局、広告会社、広告主の営業を経て
2020年中部支社長　　2021年関西支社長
2023年４月より、北海道、仙台、信越、静岡、関西、中部、中国、九州　全国8事業所で構成するネットワークユニットの統括担当。

Next STANDARDをともに考える

第1部：海外でのエコシステムの変化　第2部：変化への対応をともに

【第1部：海外でのエコシステムの変化】
海外において、テレビメディアやテレビ広告を取り巻く環境は大きく変化、CTVやストリーミングサービスの視聴拡大がより進んできています。メディアやコンテンツのビジネスエコシステム、広告主ニーズの変化、メジャメントやデータの現状などを多角的に捉えながら、グローバルトレンドを読み解いていきます。

【第2部：変化への対応をともに】
日本が現在直面している、または今後起こりうる変化にどう対応すべきか、未来に向けて新たなスタンダードを築くための展望や課題、実践的なヒントを探っていきます。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニットマネージャー

小木 真

2003年ビデオリサーチ入社。主に広告主の個別課題に対応したリサーチ設計・分析、ローカル局の営業担当、外部企業への出向での生活者インサイト研究などを経て、2017年頃から、テレビ×デジタル領域で、データ統合ソリューションの開発/実装、視聴ログをベースとするデータマネジメントプラットフォームの構築およびビジネス開発、プラットフォームサービスの企画推進などの事業推進を担当。2024年4月より現職、グループ会社
Resolving LABの代表も担う。

変わるもの／変わらないもの

～生活者理解とマーケティングのNext STANDARDを探る～

生活者の行動・意識・価値観が大きく変化していると言われている昨今、本当に変化ばかりしているのでしょうか？本セッションでは、生活者研究やマーケティングのトップランナーをお迎えし、当社ひと研究所の渡辺とともに、生活者の実態や変化をどうとらえるか、それを踏まえて今後、企業はどのように生活者に向き合い行動していくべきか、これからのマーケティングを考える上で必要な生活者理解の視点についてディスカッションします。

株式会社インサイト
代表取締役

加藤 巧

早稲田大学教育学部社会科社会科学専修卒。1992年P&G入社、マーケティング本部を経て消費者市場戦略本部に所属。一貫して消費者・市場理解に基づくブランド戦略・カテゴリ戦略の立案に従事。2011年に江崎グリコに転身。マーケティングのプロセス改革を主導し、消費者および流通のインサイトに基づき各ブランドの戦略立案の支援を行う。2017年に中国事業責任者として、上海江崎グリコの総経理（日本の社長に相当）に就任。コロナ禍を挟みつつ、就任時より2倍以上の売上成長を高利益率とともに達成。2025年江崎グリコ退職とともに株式会社インサイトの代表取締役に就任。 職務の傍ら、朝日新聞出版より「ブランディングの科学 誰も知らないマーケティングの法則11」「ブランディングの科学 新市場開拓篇」「ブランディングの科学 独自のブランド資産構築篇」の出版企画、監訳者として上梓。また、2020年より日本マーケティング協会インサイト・ハブのコアメンバーとして活動中。

花王株式会社
経営企画部門 コンシューマーインテリジェンス室 室長

秋田 千恵

流通系シンクタンクを経て2005年花王株式会社入社。 ヘルスケアやファブリックケアに関する生活者調査のほか、若者やシニアなどの世代研究、地方の暮らしや働き方研究など幅広いテーマでのライフスタイル研究を担当。 生活者研究で得られた知見を事業に活かすだけでなく、生活者の暮らしに役立つ情報を「My Kao くらしラボ」より発信している。 長く生活者研究を担当しているが、社会が変化する中で生活者も変化するため、生活者研究に飽きることはなく、知恵や勇気をたくさんもらえるありがたい仕事と感じている。

株式会社ビデオリサーチ
ソリューションユニット フェロー ひと研究所 所長

渡辺 庸人

2009年ビデオリサーチ入社。
広告会社や広告主をクライアントとしたリサーチの企画・分析部門や、若者研究チーム参加を経て、2017年よりビデオリサーチのシンクタンク「ひと研究所」に参画し、 2024年より現職。 「生活者のメディア行動」をテーマに研究・発信活動を行いながら、クライアントの個別課題解決のための調査実施・分析に携わる。
修士（社会学）、専門社会調査士。

届ける力、響かせる力：これからのコンテンツ配信戦略

視聴者への配信チャネルが多様化する中で、コンテンツホルダーは戦略的に自社IPを展開し始めています。
戦略的なコンテンツ権利化と配信プラットフォームとの関係をどう考えているのか。
グローバルへ向けた取り組みについてもお伺いします。

株式会社TBSテレビ
プラットフォームビジネス局長

田中 徹

1997年東京放送（現TBSテレビ）入社後、地上波営業の各部、編成部を経て2019年有料動画配信サービスParavi運営会社のプレミアム・プラットフォーム・ジャパンへ出向し取締役、2020年同代表取締役社長。2023年U-NEXT常務取締役、同年末に帰任し2024年1月から現職。

東宝株式会社
エンタテインメントユニット ライツ事業部
配信番販事業室長

岩橋 康平

1995年東宝に入社。1998年よりテレビ局への番組販売部門にてゴジラシリーズ、新海誠監督作品などの販売に従事。現在は、テレビ局以外に配信事業者への販売も担当。担当作品は実写に加え、『SPY×FAMILY』『薬屋のひとりごと』等のアニメ作品や、『千と千尋の神隠し』等の演劇作品など多岐にわたる。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニット 新規ビジネス開発グループ シニアプロデューサー

松岡 逸美

IT企業でSEを経験後、2004年ビデオリサーチに入社。営業、リサーチ、分析を担当し、2017年より事業企画部門にてデジタル領域での新サービス開発に従事。現在はSVODコンテンツ視聴データサービス「SoDA」や、デジタル広告測定開発を担当。

意思決定を変えるAI×データ活用の最前線

AIとクラウドの融合による業務革新や、生成AI・AIエージェントの活用によって、意思決定のスピードと質がどう変わっていくのか。
データ整備・マネジメントの重要性や、AI活用の基盤構築による「データの民主化」、さらに技術と運用・業務プロセスの面などから、今後の展望をお話しいたします。

グーグル・クラウド・ジャパン合同会社
執行役員 テクノロジー部門 兼 事業開発本部

寳野 雄太

日本におけるテクノロジー部門を統括。日系通信会社でのホスティング／クラウドサービスの開発エンジニア、プロダクトマネージャー、米国駐在を経てGoogle Cloud入社。 カスタマーエンジニアとして戦略的なお客様を支援、データ分析分野のスペシャリストを務めたのち現職。カスタマーエンジニアリング部門のソリューションおよびテクノロジーを統括し、データを活用したお客様への技術支援チームを率いる。

株式会社ビデオリサーチ
執行役員 CTO システムソリューションユニットマネージャー

木塚 了敬

大手電機メーカー系ソフトウェア企業にてキャリアをスタートし、社会インフラ系システムのコンサル～企画・開発に従事。その後、ITベンチャー企業で新規事業やサービス開発を経験し、2015年に株式会社ビデオリサーチへ入社。
入社後は、TVer測定、ビューーン！（es版）、枠ファインダ、Resolving LAB、Muserk V.I.D.など、数々のIT系サービスの立ち上げを牽引し、事業提携や新規事業の推進を通じて、同社のデジタル領域の拡張に貢献。2024年より現職。

屋外広告やデジタルサイネージの未来

～プランニングとメジャメントの最前線～

OOH（屋外広告）は、電鉄や屋外だけでなくリテールメディアも含まれ、近年ではプログラマティック化が進んでいます。広告主にとっては、ターゲティング精度や運用効率の向上など多くのメリットがある一方で、効果測定における共通指標が存在せず、個別の数値に頼らざるを得ない状況が続いています。今後、購買に近いデータを持つリテールメディアの活用が進めば、指標の整備とともに広告主の利便性も高まるはずです。本セミナーでは、媒体社・広告会社それぞれの観点から、OOHの進化と課題、そして業界横断で進む取り組みについて議論します。

株式会社ジェイアール東日本企画
メディアソリューション本部 MASTRUM推進センター 業務推進部 担当部長

大和田 貴普

複数のインターネット関連企業を経験し2006年ジェイアール東日本企画に入社。
オンラインメディア担当。大手人材・銀行・官公庁・JR東日本等々を担当。
2016年には大手クライアントにDMPを提案し実行。
2023年より現部署でMASTRUMセールス担当。DOOHやpDOOHの利用拡販を行う。
2024年WOO香港登壇・ATSシンガポール登壇。その他国内でも複数登壇。

株式会社東急エージェンシー
事業共創本部 東急OOHメディア事業局 局次長 兼 事業戦略部 部長

星野 一道

2003年東急エージェンシー入社。
プロモーション局にてイベントやキャンペーン企画・制作などを担当。
2015年東急電鉄、東急メディア・コミュニケーションズへ出向を経て、2018年に復帰。
東急グループリソースを活用したプロモーション、OOHメディア全般の企画・開発部門をリードし、
2022年より現職にて渋谷を中心としたデジタルサイネージ媒体開発、TOKYU OOHのDX推進・企画開発を率いる。

株式会社 LIVE BOARD
取締役 ストラテジー部 ディレクター

宮川 聡

2005年、株式会社インフォクラフトを立ち上げ。2008年に株式会社NTTドコモ入社。研究開発部門を経て、dミュージック、dヒッツやdアニメストアといったスマートライフ事業におけるサービス・アライアンスの企画運営開発を担当。2019年よりLIVE BOARDへ出向。2023年7月、執行役員ストラテジー部ディレクターに就任。2024年3月より現職。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニット 新規ビジネス開発グループマネージャー

藤森 省吾

2005年に通信会社入社。営業職を経て、音楽・映像サービスの企画に従事。CTV向けアプリケーションやUI画面の企画を担当。2017年よりビデオリサーチにて企画職として勤務。視聴ログなどのデータを活用し、新規事業やサービス開発に取り組む。放送・通信領域におけるユーザー体験とデータ活用の融合をテーマに活動中。

地域×メディアコンテンツ

～交流人口・関係人口増加に向けた「私たち」の役割～

本セッションでは、高知県庁・テレビ高知・ビデオリサーチがそれぞれの強みを活かし、「地域のファンをどのようにつくっていくか？」という視点から、アプローチを探ります。
地域のファンを増やしていくためには、県外からの観光客増加を目指すだけでなく、県民自身が誇りに思える地域の魅力をいかに育てるかという観点も不可欠です。その両面に向けた効果的な情報発信などを考えることから、自治体と放送局の連携のもたらす効果や、全国各地の地域活性化への応用可能性について、議論します。

高知県 観光振興スポーツ部 観光政策課 おもてなし室観光政策課企画監（おもてなし推進担当）
兼おもてなし室長

谷脇 三和

1993年　高知県庁入庁。
県立病院の統合、人口問題に関する政策研究などに携わった後、2014年からチーフとして児童家庭課（児童福祉）や県立病院課（経営支援）などを経験。2019年からの高知医療センターへの派遣期間中は、新型コロナ感染症の発生を受け臨床現場の支援にあたる。
2022年から課長補佐として農産物マーケティング戦略課や南海トラフ地震対策課を経て、2025年から観光政策課企画監（おもてなし推進担当）となる。
現在、人口減少時代の政策研究や農産物の販売・拡大支援などの経験を活かし、観光振興策を日々模索している。

株式会社テレビ高知
コンテンツ局 編成ブランディング部 部長

村山 まや

1980年生まれ。関西大学社会学部卒業。
2003年KUTVテレビ高知入社。
報道部で警察担当記者として事件事故を中心に取材。
東京支社営業部を経て一度退職。他業界などを経験し、2020年に再入社。
報道記者、報道デスクを経て現在に至る。

株式会社ビデオリサーチ
システムソリューションユニット システムプロデュースグループ コンサルタント

寺本 花菜子

2015年ビデオリサーチ入社。
放送局を中心とした顧客個別課題に対し、リサーチャーとしておもに定性調査をメイン領域にした設計・分析を担当。
その後、動画配信ログの収集・測定運用・分析業務や、テレビ広告枠の検索・分析・申込みサービスの事業推進などを経て、2024年より現職。
現在は、ビデオリサーチ内外の多様なデータや技術を用いた、地域活性化ソリューションの企画・分析業務にコンサルタントとして携わる。

民放主体配信サービスが描く未来

radiko・TVerの新たなトップお二人にご登壇いただき、それぞれが目指す成長戦略の方向性や、これから自社や業界をどのように変えていこうとしているのか、放送と配信の役割分担と融合に関するNext STANDARDを伺います。

株式会社radiko
代表取締役社長

池田 卓生

1969年生まれ。ラジオ番組制作会社を経て、2001年にTBSラジオ＆コミュニケーションズ（現TBSラジオ）入社。プロデューサーとして深夜放送「JUNK」、「たまむすび」などを手がける。編成部部次長、制作部部次長、営業推進部長等を経て、2022年よりTBSラジオ執行役員。同社経営企画局長、営業局長を務めた後、2025年6月19日、株式会社radiko代表取締役社長に就任。

株式会社TVer
代表取締役社長

大場 洋士

1999年全国朝日放送株式会社（現テレビ朝日ホールディングス）入社、技術局制作技術センター配属。2003年メディア戦略室（後の経営戦略部）、2011年KDDI出向、2013年コンテンツビジネス局コンテンツビジネス戦略部、2015年総合ビジネス局デジタル事業センターオンライン事業担当部長、2017年同局デジタル事業センター長、2018年IoTvセンター長を経て、2020年テレビ朝日取締役IoTv局長・技術局担当に就任。2025年株式会社TVer代表取締役社長に就任。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニット プラットフォームアライアンス統括

松尾 剛

1970年生まれ。1993年(株)電通入社 、営業、衛星メディアセールス、デジタルメディアセールスを担当。デジタル・メディア部⾧、BSメディア推進部長を経て、(株)プレミアム・プラットフォーム・ジャパン（Paravi）へ出向、マーケティング担当・サービス担当取締役を務める。2024年より(株)ビデオリサーチへ出向し、ビジネスデザインユニット　プラットフォームアライアンス統括　グループマネージャーに就任。(株)TVer DATA MARKETING の社外取締役も務める。

たくさんあるテレビ視聴データ、どう活用する？

近年は、視聴率に代表されるパネルデータに加えて、大規模な視聴ログデータの活用が進んでいます。
「たくさんある」からこそ、見えてくるものがある。視聴ログデータは編成戦略の精度を高める、広告営業の提案力を強化する、番組制作の方向性を照らす、“新しい武器”になります。
このセッションでは、テレビ視聴ログデータを活用している読売テレビとResolving LABが、番組制作や広告価値の向上に貢献できる事例をご紹介します。

読売テレビ放送株式会社
経営戦略局 兼 コンテンツ戦略局

松田 裕貴

1987年生まれ。奈良県生まれ。大学院を修了後、民間企業で技術企画や技術設計、デジタル戦略立案業務・官公庁での政策立案業務に携わり、2019年ｙｔｖ入社。
DX推進局放送DX部で視聴データを軸としたビッグデータ解析や利活用業務を担当し、コンテンツ戦略局に異動し、データマーケティング業務に従事。現在は経営戦略局兼コンテンツ戦略局として全社のデータ戦略を推進。2024年に博士（工学）を取得。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニット 視聴データビジネスグループ 兼 Resolving LAB株式会社　データプランナー

重光 ゆみ

2008年ビデオリサーチ入社。
広告会社の担当営業、衛星放送の視聴データサービス・テレビ×デジタルの統合マーケティングサービスの企画・分析を経て、2024年度より現職（グループ会社Resolving LABも兼務）。テレビ視聴ログをベースとするビジネス開発を行う。

心を動かす映像をAIはどう見抜く？

〜感情の可視化がもたらす可能性～

動画を見た人の感情をAIで“予測する”──そんな技術が、広告やコンテンツの現場で役立つのか。そして、クリエイティブ表現やメディア設計における課題や、企画・制作の判断にどのような影響を与えるのか。
クリエイティブとプランニングの第一線で活躍するお二方とともに、ビデオリサーチが開発した新商品「Emolyzer」の実際の活用事例も交えながら、感情予測の分析が切り拓く可能性と価値について率直に語り合います。

株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ
統合チャネル戦略本部 ADK SCRUM プランニング・ディレクター

千葉 智隆

ADK入社後、メディアバイヤー、プロモーションプランナーを経て、2018年より現職。
統合チャネルプランナーとして様々なクライアントの広告投資運用・最適化をサポート。
プロジェクトチーム『ADK SCRUM』主要メンバーとしてメディアとクリエイティブ両輪のPDCA運用に取り組む。

株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ
エクスペリエンス・クリエイティブ本部 ADK SCRUM クリエイティブ・ディレクター

加藤 洋平

ADK入社後、メディア、営業を経て、クリエイティブへ転局。
ムービーを軸としたユニークなマス&デジタルキャンペーンを得意とする。
「CREATIVE×MEDIA」プロジェクトチーム『ADK SCRUM』主要メンバー。
メディアの使い方や運用型TVCMにも精通。
ACC、FCC、CCN、民間放送連盟賞、フジサンケイグループ広告大賞、ONE Asia、ADSTARSなど、国内外の賞を受賞。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニット 新規ビジネス開発グループ プランナー

野木 美穂

2015年ビデオリサーチ入社。マーケティングデータ（ACR/ex）の運用・開発を経て、調査企画・分析・ソリューション提案に従事する傍ら、ビデオリサーチのシンクタンク「ひと研究所」に参画。Z世代・α世代研究にもとづき、クライアント向けのセミナー登壇や分析記事執筆などを行う。
現在は、新規ビジネス開発部署にて生成AIを活用したインタビューサービス「Asclone」や、動画の視聴者が喚起される感情をAIで解析するサービス「Emolyzer」の運用・開発を行っている。

KDDIが考える
メディアプランニングの理想と現在地

～ROIを高める「量×質」のメディア戦略～

広告投資の最適化とROI向上が求められる今、広告主自身がデータを駆使し、戦略的なメディアプランニングを行う動きが加速しています。
本セッションでは、日々メディア戦略のPDCAに取り組むKDDIの後舎様をお迎えし、今年ビデオリサーチと資本提携を結んだREVISIOの郡谷様とともに、広告主視点でのプランニングの理想像と現在地を掘り下げます。
広告が十分に届いたかという「量」、広告が視聴され、好意的に受容されたかという「質」——この両面をどのように意思決定に活かしているのかを紐解きながら、ROI最大化のためのプランニングのあり方と課題、展望を提示します。

KDDI株式会社
ブランド・コミュニケーション本部 コミュニケーションデザイン部 メディア企画グループ グループリーダー

後舎 満

1998年 現KDDI入社、 モバイルや固定回線の販売代理店向け営業業務を経て2012年に宣伝部に異動、 主にデジタル広告のメディアプランニングやクリエイティブ制作、SNS運用業務に従事、2018年にグループ会社のSupershipへ出向、2021年にKDDIへ帰任、5GやAR/VRを活用した新規事業に携わった後、2023年1月にコミュニケーションデザイン部(旧宣伝部)へ復帰、現在はTVやデジタル含め広告メディア全般のプランニングを統括、現在に至る。

REVISIO株式会社
代表取締役社長

郡谷 康士

東京大学法学部卒。
マッキンゼー・アンド・カンパニーにて、
事業戦略・マーケティング戦略案件を数多く担当。
リクルート中国の戦略担当を経て、
上海にてデジタル広告代理店游仁堂（Yoren）創業。
2015年よりREVISIO（旧TVISION INSIGHTS）を創業し、代表取締役に就任。

株式会社ビデオリサーチ
ソリューションユニット ビジネスソリューショングループ マネージャー

小泉 健二

2006年、株式会社ビデオリサーチ入社。アドホック調査部門にて、定性・定量リサーチを活用した広告主や放送局等の課題解決業務に従事。2015年より、広告会社のマーケティング部門に出向し、消費財メーカーのコミュニケーション戦略立案に携わる。帰任後はソリューション企画業務やコンサルティング業務に従事。

北海道・沖縄発！ローカルコンテンツの底力

～埋もれさせないための挑戦〜

地域の魅力を、もっと遠くへ、もっと広く。北海道テレビ・沖縄テレビのお二方に、限られた予算や人手という壁を乗り越えながら挑む発信の工夫、ローカルコンテンツバンク（LCB）の取り組みやAI活用から見えてきた今後の期待や課題を、ビデオリサーチとともに語っていただきます。

北海道テレビ放送株式会社
社長室 部長

阿久津 友紀

長年ピンクリボン運動や乳がん患者の取材を続けるなか、2019 年、両側乳がんに罹患。
自らカメラを回し、ドキュメンタリー番組等でギャラクシー賞等国内外で受賞。
WEBメディア「SODANE」で乳がんと生きる姿をつづるコラムを連載。
2022年に著書『おっぱい2つとってみた がんと生きる、働く、伝える』（北海道新聞社）を刊行。
A-PABのLCB（ローカルコンテンツバンク）実証のコアメンバー。
情報番組ディレクター・報道記者が長く、『ローカル局のコンテンツ』の可能性を信じている。

沖縄テレビ放送株式会社
編成制作局 編成部 部長

野波 宏次

1999年、沖縄テレビ放送株式会社に入社。
本社営業部をはじめ、関西支社、福岡支社にて主に営業部門を担当。
2021年、編成部（当時：編成運行部）に配属。沖縄テレビとしての新たな挑戦となるオウンドメディア「OKITIVE（オキティブ）」の立ち上げに参画し、同年12月のローンチを実現。現在は編成部長およびOKITIVE編集長として、「テレビ放送」と「WEBメディア」の両軸から地域情報の発信力強化とローカルテレビ局としての価値向上に取り組む。

株式会社ビデオリサーチ
ビジネスデザインユニット 新規ビジネス開発グループ プランナー

伊藤 美鈴

1991年生まれ。筑波大学人文・文化学群卒業。2014年、株式会社ビデオリサーチに入社。入社後は、訪問調査・郵送調査など定量調査の管理業務に従事。その後、営業部門に異動し、広告会社、PR会社、番組制作会社など多様なクライアントを担当。2025年より現職にて、新規事業の開発に従事。調査現場と営業の両面から得た知見を活かし、新たな価値創出に取り組んでいる。

AI×データで進化する番組分析の可能性

関西テレビ メディアマーケティング部では、番組分析業務における属人化や業務負荷の課題に対し、 社内外のデータをダッシュボードで可視化し、生成AIによるコメント自動生成を導入。
試験導入から本導入に至るまでの経緯や、導入後の気づき、
そして今後AIによって進化する番組分析の可能性についてご紹介します。

関西テレビ放送株式会社
総合編成局 メディアマーケティング部 部長

吉本 剛

1974年石川県金沢市生まれ。
1997年大阪大学経済学部卒業→関西テレビ放送入社。
番組制作、東京支社（営業）、人事、コンテンツビジネスを経験し、2023年より現職。
メディアマーケティング部では様々なデータを分析・活用し、
「コンテンツ認知の拡大」と「ビジネスへの展開」を目指している。

株式会社ビデオリサーチ
ネットワークユニット西日本グループ 関西支社 サブリーダー アカウントプランナー

松本 大輝

2015年に九州のローカル放送局に入社。本社、大阪支社、東京支社にて外勤営業を経験し、2023年ビデオリサーチ入社。
現在は関西支社にて放送局や広告会社を担当し、データを活用したソリューション提案を通じてクライアントの課題解決に取り組んでいる。

メディアはマーケティングでもっと強くなる

今、メディアは変革の岐路に立っています。デジタルメディアの台頭でスクリーンが増え、人の目や耳は分散。でもそれはメディアにとって「接点が増えた」という最大のチャンス！
マスメディアが持つ圧倒的なコンテンツ生成力と発信力にマーケティングを取り入れることで、強みにレバレッジを効かせることができます。数字で見立て、成功確率を高めるには、具体的にどう考えればよいのか？
テレビメディアを例としてマーケティングの考え方を適用した具体的事例を交えてご紹介します。

株式会社NexGen
CEO

金井 統

新卒でNTTドコモに入社。その後、リクルートへ転職。マーケティング室のVP（ヴァイスプレジデント）として、横断の人材育成・知見流通とHR領域のマーケティング責任者を担当。
HR領域におけるToC及びToB双方のプロダクト横断での事業・マーケティング戦略、ブランディングからdirectADやSEO等のネットマーケティング、CRMに至るまで統合的なマーケティング戦略を推進。
2025年6月末で退職し、リクルート流のマーケティングを起点に、事業戦略から実行組織の設計・育成まで一気通貫で支援する経営共創型パートナー、NexGen Inc.を創業。

株式会社ビデオリサーチ
ソリューションユニット ビジネスソリューショングループ マーケティングコンサルティング担当 コンサルタント

宮田 正晃

2012年株式会社ビデオリサーチ入社。
中小企業診断士で産業カウンセラー。
媒体社、広告会社、広告主に幅広く伴走し、
それぞれの目線からメディアコミュニケーションに向き合う。
現在はマーケティングコンサルタントとしての支援に注力。
テレビでは子ども向け番組をたしなむ。

『見えないCTV広告効果』を可視化せよ

5年で17倍成長するCTV広告市場。しかし「テレビCMとの効果比較ができない」「競合動向が見えない」など、業界共通の課題が山積みです。電通はこの課題にどう向き合ったのか？実際の事例では、従来手法では不可能だった横断的分析により、効果改善と投資最適化を実現。本セッションでは、電通×ビデオリサーチが、テレビCMとCTV広告データを組み合わせた革新的分析手法を公開。他の広告会社様でも再現可能なソリューションをご紹介します。

株式会社電通
第1マーケティング局 マーケティングコンサルタント

浦崎 永純

電通入社後、電通総研にてメディア領域のコンサル・研究開発を担当、官公庁系の営業開発、テレビ局の営業担当を経て、メディア・プランニング領域へ。
メディア領域からマーケティングを通じた事業戦略まで、各種データ分析を活用し領域を横断した定量化・戦略化が専門。沖縄県出身

株式会社ビデオリサーチ
テレビ・メディアコンテンツユニット 広告グループ リーダー プランナー

山下 陽平

1987年生まれ。東北大学経済学部卒業後2011年株式会社ビデオリサーチに入社。入社後はネットリサーチの実査管理、中国支社で営業・視聴率分析・フィールドワーク管理業務など幅広い業務に従事。2017年から広告統計業務を担当し、全国テレビCMデータの整備やBS広告統計のリリース、CTV広告データ常時採録リリースに携わり現在に至る。宮城県出身。

タレントバリューが、コンテンツの未来を動かす。

～VRが目指す、エンタメ業界の共創パートナー～

コンテンツの原動力となる「タレントバリュー」について、実際のビジネスシーンにおける役割や重要性を、具体例とともにご紹介します。さらに本セッションでは、2025年5月に初開催され、日本初の国際音楽賞として大きな注目を集めた「MUSIC AWARDS JAPAN」を題材に、海外進出の可能性や成功の鍵を深掘りします。

一般社団法人カルチャーアンドエンタテインメント産業振興会　専務理事
株式会社レインボーエンタテインメント　代表取締役社長

栗田 秀一

2001年、SMエンタテインメント日本法人の初代社長を務めた後、2003年に株式会社レインボーエンタテインメントを設立。ちゃんみな、amazarashi、ヨルシカ、Nulbarichなど、多くのアーティストの育成やレーベル運営に携わる。FMPJ副理事長、MPA副会長を歴任後、2024年よりCEIPA専務理事に就任。MUSIC AWARDS JAPANの開催やTOYOTA GROUPとの「MUSIC WAY PROJECT」事業等を展開し、日本の文化芸術産業の活性化と発展に力を注いでいる。

株式会社ビデオリサーチ
テレビ・メディアコンテンツユニット メディアコンテンツグループ　アシスタントプランナー

髙木 玲佳

1997年生まれ。2019年ビデオリサーチ入社。
訪問調査の調査管理業務を経て、2024年より現職にてマーケティングデータ（ACR/ex）の運用・開発を担当。
現在はタレント・アーティスト価値に関する新サービス開発に従事している。